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調査・診断

設備診断

建築設備を構成する機器類には耐用年数があります。機器類は予防保全を実施することで耐用年数を延長することができますが、耐用年数を過ぎた機器類は保全に係る費用も増加しますし、最新の機器に比べ省エネルギー性能についても劣ります。このような機器の能力を調査・測定し、劣化の程度を判断します。また、建物の使用形態・機器の運用状況等から最適なシステムや機器への更新計画を提案します。

配管の劣化診断

建物内の各種の配管は、経年変化で劣化していきます。劣化には腐食による配管厚さの減少やスケールの付着等があります。これらの劣化した配管をそのままにしておくと赤水の発生、スケールによる機器の損傷、漏水による水損事故等が発生します。これらの事故が起こる前に配管の健康状態を診断し、必要な措置が取れるような計画を提案します。

配管の漏水調査

建物内の配管が漏水した場合、漏水箇所を特定し、その部分を仮補修します。また、漏水原因を特定することで、再発防止の処置を計画します。

省エネルギー措置の診断

2000㎡以上の建物を改修し、省エネ措置の届出を行った建物の所有者、管理者等は、維持保全の状況を3年毎に所管行政庁へ報告しなければなりません。このような場合に改修した設備を調査・点検し報告書を作成するとともに問題がある場合は改善策を提案します。

室内環境の測定

3000㎡以上のビル管法の特定建築物に当たる建物は温度、湿度、浮遊粉じん量等、室内環境が法で定められています。また、給水の水質基準や清掃等についても規定されています。これらの法で規定されている項目について調査、測定を行い、報告書を作成します。また、法に適合しない場合は改善案を提案します。

ヒートポンプ導入による効果診断

高効率機器の導入は、省エネルギー対策や、地球温暖化対策の有効な手段となります。なかでもヒートポンプの技術は空調機や給湯機に多く取り入れられており、ランニングコスト削減にも大きく寄与します。そこで既存建物の使用状況や設備の運転状況等を調査・診断し、空調負荷・給湯負荷を見直します。そのうえでヒートポンプシステムを導入した場合の省エネルギー効果やCO2削減効果、コスト削減効果などを試算し、最適なシステムを提案します。

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